バーチャルオフィスが向いている業種・職種について解説します！

はじめに

これから、

起業、独立、副業する方で、

バーチャルオフィスの利用を考えているという方の中には、

バーチャルオフィスは、

「どんな業種や職種に向いているの？」

という疑問を持っている方も多いと思います。

やはり、

具体的な業種や職種も参考にしたいですよね？

そこで！

当記事では、バーチャルオフィスが向いている業種・職種について説明します。

［目次］
バーチャルオフィスが向いている事業！
バーチャルオフィスが向いている業種！
・無店舗小売業
・IT業
・出張・訪問型ビジネス
・コンサルティング業
バーチャルオフィスの利用業種のまとめ！
バーチャルオフィスが利用できない業種！
おすすめのバーチャルオフィス！
最後に

バーチャルオフィスが向いている事業！

まずは、

バーチャルオフィスを利用する事業の前提について説明します。

そもそもですが、

バーチャルオフィスを利用する事業としては、

▽バーチャルオフィス利用が多い事業

・1人（多くても2～3人）で行う事業
・公にオフィスを必要としない事業

を行うような事業に向いています。

逆にいうと、

数十人、数百人で事業を行なっている中企業や、数千人、数万人で事業を行なっている大企業がオフィスを構えずにバーチャルオフィスを利用していることはまずないです。

そういう意味では、

▽バーチャルオフィスが向いている人

・1人で会社を経営している人
・個人事業主
・フリーランス

といった方に向いています。

※当たり前ですが．．．

また、

バーチャルオフィスを利用する目的としては、

▽バーチャルオフィスの利用目的

・自宅の住所を利用したくない！
・自宅の住所が利用できない！
・対外的にきちんとした住所を使用したい！
・起業したばかりなので固定費を抑えたい！
・支社・支店を構えたい！

といった理由でバーチャルオフィスを利用している方が多いです。

［ご参考］

バーチャルオフィスを利用する目的と理由について解説します！

ということで、

次から、

バーチャルオフィスが向いている業種を具体的に説明します。

バーチャルオフィスが向いている業種！

以下、バーチャルオフィスが向いている代表的な業種となり、

大きくは、

▽バーチャルオフィスが向いている業種

・無店舗小売業
・IT業
・出張・訪問型ビジネス
・コンサルティング業

の4つあります。

もちろん、

上記の業種以外にもバーチャルオフィスが向いている業種は多くありますが、代表的な業種に絞って説明します。

無店舗小売業

バーチャルオフィスが向いている代表的な業種の1つ目は、

「無店舗小売業」

です。

無店舗小売業とは、

例えば、

▽無店舗小売業の職種例

・独自のネットショップ（ECサイト）
・Amazonを利用したネットショップ
・楽天を利用したネットショップ
・ヤフオクを利用したネットショップ
・BASEを利用したネットショップ
・インターネットによるサービス提供

といった職種です。

無店舗小売業は、その名のとおり、無店舗、つまり、店舗を持たないで、インターネットにて商品やサービスを販売します。

そして、

無店舗小売業の代表は、

やはり、

「ネットショップ運営」

です。

［ご参考］

【副業】ネットショップ運営におすすめのバーチャルオフィスをご紹介！

先では、

ネットショップの種類を細かく挙げていますが、インターネット上で小売するという意味では同じであり、

無店舗小売業では、インターネットを介しての販売となるため、実際のオフィスは基本的に必要ありません。

ただし、

商品やサービスを販売するためには、販売元の名前や住所を表記する必要があるため、

自宅の住所を利用したくないといった理由で、バーチャルオフィスを利用している方が多いです。

IT業

バーチャルオフィスが向いている代表的な業種の2つ目は、

「IT業」

です。

IT業とは、

例えば、

▽IT業の職種例

・ITエンジニア（SEなど）
・WEBデザイナー
・WEBライター
・イラストレーター
・アフリエイター

といった職種です。

僕もフリーランスのITエンジニア（SE）ではありますが、ITエンジニアは、基本的に所属するプロジェクトの常駐先で作業をしています。

また、

WEBデザイナーをはじめとするWEB系の業種においても、基本的に仕事を受注したあとは、自宅などで淡々と作業をすることになります。

そのため、

フリーランスのIT業においては、実際のオフィスは基本的には必要ありません。

ただし、

発注元とのやり取りなどで、自宅の住所を利用したくないといった理由で、バーチャルオフィスを利用している方が多いです。

出張・訪問型ビジネス

バーチャルオフィスが向いている代表的な業種の3つ目は、

「出張・訪問型ビジネス」

です。

出張・訪問型ビジネスとは、

例えば、

▽出張・訪問型ビジネスの職種例

・講師
・家庭教師
・出張の整体師
・出張のネイルサロン
・ハウスキーパー

といった職種です。

出張・訪問型ビジネスは、お客様先へ出張・訪問して仕事をするため、実際のオフィスは基本的には必要ありません。

また、

出張・訪問型ビジネスは、個人で行なっている場合が多くあり、

業務を行う上で自宅住所を利用したくないといった理由で、バーチャルオフィスを利用している方が多いです。

コンサルティング業

バーチャルオフィスが向いている代表的な業種の4つ目は、

「コンサルティング業」

です。

コンサルティング業とは、

例えば、

▽コンサルティング業の職種例

・経営コンサルタント
・ITコンサルタント
・WEBコンサルタント
・不動産コンサルタント
・キャリアコンサルタント

といった職種です。

コンサルティング業においては、コンサルティングの種類やコンサルタントも数多くあります。

そのような中で、

個人でコンサルティング業を行なっているコンサルタントも多くいます。

特に、

コンサルティング業では、法人（企業）を相手にすることが多いため、

業務を行う上で自宅住所を利用したくないといった理由で、バーチャルオフィスを利用している方が多いです。

バーチャルオフィスの利用業種のまとめ！

先で説明している

バーチャルオフィスが向いている代表的な業種・職種をまとめると下表になります。

▽バーチャルオフィスが向いている業種／職種

業種

職種

無店舗小売業

ネットショップ、ECサイト運営、WEBサービス提供など

IT業

ITエンジニア、WEBデザイナー、WEBライターなど

出張・訪問型ビジネス

講師、家庭教師、出張の整体師、出張のネイルサロンなど

コンサルティング業

経営コンサルタント、ITコンサルタント、WEBコンサルタントなど

また、

バーチャルオフィスは、

・1人（多くても2～3人）で行う事業
・公にオフィスを必要としない事業

を行うような事業に向いており、

基本的には、

・自宅でもできるような業種・職種
・個人で出先に出向いて行う業種・職種

に向いています。

バーチャルオフィスが利用できない業種！

ご参考までに、

バーチャルオフィスが利用できない業種についても説明しておきます。

先で、

バーチャルオフィスは、少人数で行う事業やオフィスを必要としない事業に向いていると説明していますが、

バーチャルオフィスはどんな業種でも利用できるとは限らず、

「バーチャルオフィスが利用できない業種！」

もあります。

もう少し具体的にいうと、

バーチャルオフィスを利用して事業を行うことが認められない（許可されない）業種もあります。

例えば、

弁護士、税理士、司法書士、社会保険労務士といった士業や職業・人材紹介業といった許認可制の事業を行う場合、バーチャルオフィスでは許可されない場合があります。

［ご参考］

バーチャルオフィスでは許認可制の事業は許可されないというのは本当か？

そのため、

たとえ、

個人や少人数で行う事業だとしても、

一部の業種については、バーチャルオフィスでは事業そのものが難しいケースもあります。

最後に

今回、バーチャルオフィスに向いている業種・職種について説明しましたが、

やはり、

中長期的に個人や少人数で事業を行うような業種での利用が多いです。

ただし、

業種や職種に関係なく、最初は個人で事業を行い将来的にオフィスを構えて事業を行うような場合も、バーチャルオフィスは有効だと思います。

いずれにせよ、

業種にかかわらず、どんな企業も最初は1人からのスタートということが多いため、創設初期段階でバーチャルオフィスを活用することは大いにアリです。

最後までご覧いただきありがとうございました！

バーチャルオフィスノウハウ